暮らしのヒント

専業主婦が子連れで離婚をする時には、仕事とお金の問題を考えなければいけません。

夫からのDVやモラハラなどがあり、子どもと自分の精神面や命を守るために一刻も早く離婚をしなければいけない状態を除き、離婚は計画的に行う必要があります。

家賃や光熱費などの生活費全般だけではなく、子どもたちの教育費は全て自分で稼がなければなりません。実際に子連れでの離婚を経験した方の体験談をもとに、今後のスケジュールを立てていきましょう。

※クラウドワークスにて、子連れ離婚を経験した女性20名にアンケートを取った結果、離婚後の生活が苦しくても離婚して良かったと答えた方は全員でした。

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子連れ離婚をする時の仕事の選び方

計画的に離婚をする時は、何はともあれ仕事を選ぶことから始めましょう。

仕事の重要性

最低でも、実際の生活に必要なお金を把握し、自分の稼ぎと使える貯金の額を導き出します。

  • 生活費全般(家賃を含む)
  • 保育料
  • 教育費
  • 習い事の月謝
  • その他(通信費、保険料など)

養育費がもらえる場合ともらえない場合の算出もして、ギリギリでも生活していけそうな求人に応募しましょう。

この際、専門職の経験があると強いですが、経験が少ないまたは就職の経験がないと正社員での雇用は難しいと考えておきましょう。ただし、難しいからといって諦めるのではなく、パートでもいいので仕事に就くことを最優先にしてください。

離婚時26歳、子ども3歳

元夫のDVが原因で離婚を決意しました。子どもに被害が及ぶ前に離婚したくて、元夫から離れることを最優先にしました。子どもが小さいということもあり、離婚後3カ月くらいは安定した仕事が見つからず、貯金を崩して生活をしていました。親には頼れなかったので、しばらくは苦しい日々でした。

離婚時24歳、子ども6歳・4歳・3歳

元夫の借金や酒ぐせの悪さにおびえながらの日々だったので離婚をしました。離婚後は保険業とスナックで働き、月28万の手取りがありましたが、家賃に保険、保育料、車の維持費でほとんどなくなっていました。精神的に頼れる人もいなかったので、自分が病気になった時につらかったです。

貯金があれば数カ月は生活していけますが、仕事が決まらないと保育園の入所もできないので、窮地に追い込まれてしまいます。

掛け持ちをして収入を増やしても、体調面に問題が起こった場合は、生活がままならなくなることもあります。自分自身が元気じゃないと、子どもに八つ当たりするような行動も出てしまうので、ある程度はお金に余裕がある状態で離婚話を進めた方が、子どもの心の安定にもつながります。

仕事の選び方

専業主婦の妻が急に「仕事をしたい」と言い出した場合、妻に無関心な夫であれば反対は免れます。ところが、少しでもモラハラ体質の夫であれば、反対をされる可能性が高いです。特に、子どもが小学生未満だと、正社員で働くことは難しいでしょう。

仕事選びが自由にできそうであれば、貯金を増やすためにも良い求人に応募してください。制限がある場合は、「ママ友と一緒に14時まで」などといって、パートでもいいので仕事に就きましょう。後の保育園選びも楽です。

しかし、パートでは離婚後の生活は苦しくなるので、在宅でもできる仕事をこなしていきましょう。といっても、離婚するまでは生活リズムを崩したくないですよね?仕事が増えることにより、家事や育児に支障が出て、夫からの圧力が大きくなったら元も子もありません。

そこでやってほしいのが、ブログを書くことです。ただの日記ではありません。今、何らかのキーワードでこの記事にたどり着いたように、テーマのある記事を作成していきます。

ただし、今の生活リズムはできるだけ崩したくないので、自分で記事を書くことはしません。記事は人に書いてもらい、眠っていても仕事に行っていても、収入が増やせる仕組みを作るのです。収入の柱が2本になることで、金銭的な不安からは逃れられます。

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離婚後にもらえるお金を把握

子連れで離婚するということは、それなりにリスクが伴うため、国や自治体からの援助が受け取れます。また、夫からもらえるお金に関してもしっかりと計算しておく必要があります。

母子家庭になったらもらえるお金

  • 児童扶養手当
  • 児童手当
  • 児童育成手当(東京都)
  • 母子家庭のための住宅手当
  • 生活保護
  • ひとり親家族等医療費助成制度

など

どんな理由であれ、離婚前は父親が収入の柱を立てているので、その柱がなくなることで金銭的には大変な面が多く出ます。

国や自治体からの金銭的援助はしっかりと調べて、離婚後に手続きを開始しましょう。

離婚時39歳、子ども16歳・14歳・6歳

月々に必ず必要な子どもの習い事や塾の月謝、水道・光熱費をあらためて計算し、新しく決まった勤務先でのもらえるお給料と養育費で生活が可能か、何度となくいろいろなパターンを想定してから、可能だと思えた会社の求人に応募しました。手当がもらえるまで、私の場合はまる3カ月ありました。年度替わりも挟んでたので、普通の月には出ない学校関係の出費や税金等があり、どうなることかと思いながらの毎日でした。

手当は出るものの、すぐにもらえないので、想定外の出費に関しても考えた上で離婚の話し合いをしてください。

離婚後にもらえるお金

夫との話し合いが可能な場合は、受け取れるだけのお金に関してはしっかりと把握しておく必要があります。

  • 財産分与
  • 養育費
  • 慰謝料
  • 預貯金
  • 保険

など

離婚時39歳、子ども16歳・14歳・6歳

養育費は必ずちゃんとしたかったので、家庭裁判所で調停をし、養育費の金額や支払日などを決めました。年金分割も家庭裁判所の方に教えてもらって手続きをし、年金分割もしました。

離婚時33歳、子ども5歳・2歳

手当てはきっちりと国からもらいました。離婚後に元夫と話し合いをして、慰謝料なしで養育費をもらうことにしました。子どもと月いちの面会日に入金してもらい、確認をしてから面会させていました。

離婚時29歳、子ども3歳・1歳

援助金は受け取りました。慰謝料はなし、養育費はきちんともらいました。うやむやにならないように、弁護士さんを挟んでしっかり書面で契約しました。

離婚時に多少の余裕があるならば、弁護士を立てるというのも一つの策ですね。

人からの援助

専業主婦の場合、夫が収入を得て、自分自身が家事・育児をするという構図になっています。しかし、離婚をすれば、全てが自分にのしかかってきます。ひとりで何もかも背負うのではなく、頼れる人がいたら頼りましょう。

実家の両親に頼れるのであれば、収入が安定するまでは助けてもらってください。母親以外の目があることで、子どもの精神も安定します。

離婚時20歳、子ども0歳

自分が少し用事がある時は子どもを見ててもらえました。自分がどうしても都合が悪くて買い物などいけない時は、必要なものを買ってきてもらうこともできました。デメリットは、夜中に子供が泣いてるとみんなが寝てるので気を遣ったり、子育てのやり方や価値観が合わなくて居づらかったりしました。

離婚時47歳、子ども19歳

両親からは、子どもの大学の授業料などの援助を受けています。メリットというか、両親としては孫のために使うのはうれしいと言ってくれており、「返済の必要がない、孫への贈与」であることです。デメリットは今のところ感じていませんが、援助してもらっていることの負い目を一生負うことになりました。

多少の負い目を感じる方が多いですが、体はひとつしかないので、いつか恩返しをする気持ちを持って頼ってみてください。

折り合いがつかない方は、「ファミリーサポートセンター」「ひとり親家庭生活支援事業」などを頼りましょう。

離婚時22歳、子ども7歳

最初はあまりにもお金がなく、住む場所はあるものの部屋には何もなく、子どもには苦労をかけてしまいました。また、日払いで水商売をしていたので、寂しい思いをさせてしまい、私もまだ若かったですが、離婚後の計画を立ててから離婚すれば良かったと思います。今は立派に成人しており、真面目な優しい子に育ちました。

離婚時26歳、子ども3歳

区の無料相談などは利用しましたが、お金が必要だったので特にサービスは利用しませんでした。家事と仕事と育児のバランスがうまく取れず、子どもに八つ当たりしてしまい、子育てで反省するべきことがたくさんあります。

自分自身の心に余裕がなくなったり、病気になってしまったりと、離婚後に何が起こるかは未知の世界です。民間業者のように高額ではないので、サービスを知っておくと生活がしやすくなります。

「専業主婦の子連れ離婚」のまとめ

離婚後の生活を少しでも安定させるためにも、基盤となる仕事とお金はしっかりと確保しておきましょう。

離婚時のお子さまの年齢によって、大変さは大きく変わりますが、小さい時は子どもの病気によって仕事に支障が出ることが多いため、ブログでも生計を立てることを知っておくと楽になれます。

また、中学生以上になると、部活の遠征や受験勉強のための費用などが大きい負担になるので、安定して稼げる1本の柱を持っておくことは大切です。

離婚までは計画的に過ごせば、穏やかな離婚後の生活が待っています。

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